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長谷川市長らマ市とオンライン会議 鴨川

2021年07月15日 03時00分

鴨川市と、国際姉妹都市のアメリカ・マニトワック市は9日、オンライン会議を開いた。両市長と国際交流協会長らが、新型コロナウイルス感染症の状況や、今後の交流事業などについて意見を交わした。

会議に参加したのは、鴨川市が長谷川孝夫市長、鈴木健史国際交流協会長の2人。マ市側は、ジャスティン・ニコルズ市長、ティナ・プリギ国際交流協会長、ロリ・デンク同事務局長の3人。

約30分の会議で近況をはじめ、▽新型コロナウイルスのワクチン接種の状況▽コロナ収束後の交流事業について(2022年の青少年海外派遣事業の再開、23年の姉妹都市提携30周年記念事業)▽東京オリンピックについて(元国際交流協会副会長の久根崎克美氏の聖火リレー、オランダ女子サッカー代表のキャンプ受け入れ)――などを報告し合った。

コロナ禍の市内の様子についてニコルズ市長は「マニトワック市では、ワクチン接種が進み、多くの人が集まるイベントなどではマスクをしている人はいるが、基本的にマスクをしていない。経済活動も始まってきており、この夏は観光客が訪れるはずなので、期待している」。

これに対し長谷川市長は「鴨川も65歳以上のワクチン接種が進んでおり、60から64歳までも予約と接種済みを含めると60%弱となっている。40歳以上59歳以下は、医療従事者を中心に16%近くがすでに接種しており、これから予約が始まる。10月中には希望する市民全員の接種が終わる予定である」と見通しを語った。

両市長は、コロナ収束後には、相互の青少年派遣事業の再開、姉妹都市30周年記念事業を実施することで一致。「希望に満ちた話題になった」などと話していた。

【写真説明】マ市とオンライン会議する長谷川市長(左)=鴨川

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